電子カルテ本格稼動

ホスピタウン便りvol55

　昨年の平成20年4月より、電子カルテの導入を本格的に決定し職員教育を始めました。同年8月より電子カルテ専用のパソコンを現場に配置し、医事業務から少しずつ電子カルテに移行しました。9月からは、外来での電子カルテの部分運用、10月から本格稼働となりました。
　当初はもちろん時間がかかり、紙カルテ以上に待ち時間が長くなり患者さんにご迷惑をおかけしました。
　しかし、その後スタッフ全員が電子カルテに習熟し、紙カルテの時よりも待ち時間が短くなり、なかでも診察終了から患者さんが処方を受け取られるまでの時間が飛躍的に短縮しました。
　血液の検査も、心電図も、レントゲンもデータを電子カルテに入れ込むことができ、患者さんにはパソコン画面を通してわかりやすく説明することができます。また検査データも時系列でグラフ化して説明できるので、患者さんが自分の状態を明確に把握できるようになりました。
　平成21年1月からは病棟でも電子カルテが始動しました。病棟での電子カルテは外来よりも複雑でまだ完璧とは言えませんが、平成21年3月の時点ではかなり順調に行っていると思います。病棟のナース部門で、電子カルテの操作が不十分な面もありますが、昨年4月から始めた電子カルテ導入は、一応社会に対して”電子カルテ本格導入に成功”と宣言できる状態となりました。
　経済的（費用の面）、あるいは技術的に非常に高いハードルの電子カルテ導入でしたが、10年先を考えれば他の医療機関に先駆けて導入することが真誠会の姿であると思い突き進みました。今振り返ってみるとやはり電子カルテに踏み切ってよかった、今さら紙カルテには戻れないという思いと、今までの真誠会のネットワークと相まってさらに強力な地域医療ネットワークの構築が具体的に目の前に広がり始めました。
「電子カルテの問題点」
　厚生労働省は医療機関での電子カルテ化を強く推進しておりますが、実際に電子カルテを導入してみると、いくつかの問題点があります。
1）膨大な投資額　2）医師、スタッフの電子カルテ習得、習熟までの移行期間の膨大な時間と心身の疲労
3）医師の電子カルテ入力の継続的肉体的、精神的ストレスなどです。
　なかでも高いハードルは膨大な経費であり、実際に電子カルテが普及するためには少なくとも現在の半分以下の値段になるか、あるいはそれと同等価値の政府からの補助がなければ電子カルテが一般的に普及することは困難だとおもいます。

　　　　　　　　　　　　　　　　    ホスピタウン代表　医療法人真誠会　理事長　　小田　貢

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